法人版！無料でできるウェブブランディング
起業したばかりの会社にとって、やらなければならないことはたくさんあります。
ウェブ環境を構築して集客を図ることはなかでも大切なことの一つでしょう。
まずはホームページをつくってSEO対策を開始するかたわら、作成したホームページをランディングページとして早速リスティング広告をスタートさせる経営者の方もおられれば、そこまでとても手が回らない、ホームページさえも後回しになってしまうという方もおられるかもしれません。
ウェブで集客をしようと思えば、予想以上に手間も費用もかかってしまうものです。
だからこそ、闇雲に予算をつぎ込む前に、ちょっと手を止めてみてください。
まずは無料でできることから始めてみませんか？
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Googleマイビジネスをフル活用
ホームページを作るのは手間も費用もかかります。
制作会社からは数十万円の見積があがってくるし、自分でデザインやコーディングなんてとてもできない、そんな場合におすすめなのはGoogleの無料ウェブサイト作成サービスです。
Googleマイビジネスに登録すれば、画像や紹介文、地図などの設定を指示に従って行うだけで、30分ほどでレスポンシブ対応の簡易サイトが完成してしまいます。
Googleの無料サイトサービスはとても便利なツールではありますが、難点もないではありません。タイトルやディスクリプションタグの設定ができず、解析ツールのタグ挿入もできない1ページサイトのため、長期的なSEOには向いていません。ですがあくまで当座しのぎのサイトと考えれば、これだけお手軽に自社のホームページを作れるのですから、時間の取れない起業家にはありがたいサービスではないでしょうか。
マイビジネス繋がりでぜひやっておいていただきたいのは、GoogleMAPへの事業所の登録です。
いまや店舗向けの集客ツールとしては欠かせないインフラとなりつつあるマイビジネスですが、事業所さえあればtoB向けの企業やEC事業者、個人事業主でも登録が可能です。
マイビジネスに登録し、会社の紹介文や営業時間、サービス概要を設定しておけば、グーグル検索や地図検索で自社を見つけてもらいやすくなります。
これも無料で登録が可能なので、起業してすぐに登録をしておきたいですね。
マップサービス、法人登録サイトを活用しよう
マイビジネスの競合サービスとしてはナビタイム（www.navitime.jp/）も有名です。
マップやルート検索サービスとしてはグーグルに次ぐ規模を誇り、月間ユニークユーザー数は実に3900万人にのぼります。アプリでルート検索をしているユーザーに自社を見つけてもらいやすくするために、登録しておくことをお勧めします。
また、店舗を構えて集客をしておられる事業者の場合には、エキテン（https://www.ekiten.jp/）の登録も必須でしょう。エキテンも月間ユーザー数1000万人を公称しており、無料登録しておくだけで思わぬところから問い合わせをいただけることもあり、多くのメリットを享受できます。
これらのマップ関連サービスとは少し毛色が異なりますが、法人として登記を済ませたあとには、法人DBサイトに登録することをお勧めします。似たようなサイトはいくつか数はあるようですが、もっとも有名なのはSCBD JAPAN（https://scdb.jp/）でしょう。
一度法人登記をすると、マイナンバーの法人版である法人番号が発行されます。
これらの法人登録サイトは法人番号をもとに企業情報を蓄積しています。登記簿にある事業所の住所や電話番号など最低限の情報のみ記載されているため、ここに作成したホームページ情報などを登録していきましょう。登録することにより、外部リンク先の一つとしてホームページを強化することにもつながりますし、起業したばかりでほかに情報がないときには、正しい自社の情報を発信するという意味でも役に立ちます。
集客効果はそう大きくありませんが、自社のブランディングとしてはぜひ活用しておきたいところです。
用途に合わせてSNSを使い分ける
隆盛を極めるソーシャルネットワーキングサービス（SNS）ですが、大手のtoC企業を中心に、法人利用も活況を呈してきています。SNS利用でファンを増やした企業として多くのメディアで取り上げられている例としてはローソンや無印良品が有名です。
とくにローソン（lawson.co.jp）は、20ものSNSを駆使してターゲット別にファン開拓を行っており、その先進的な取り組みが注目を集めています。このように、SNSは適切な運用をすればそれだけのリターンがあるものです。
しかし、大手toB企業や中小・零細企業では、適切な運用はもちろん、開設さえしていないところがほとんどです。中小の経営者に話を聞くと、広報担当はもちろんのこと、適切な運用者がいないためSNSに手が出せないと嘆く声が多いのですが、運用のハードルが高い場合であっても、開設さえしないのは多くの機会損失を生むと知るべきでしょう。
起業したばかりの企業であっても、メジャーなSNSを中心に、まずは開設だけでもしておくことをお勧めします。
起業後すぐに法人ページを立ち上げておくべきSNSとしては、Facebook、Twitter、Google＋、instagram、Youtubeなどがあげられます。いずれも法人公式ページとしてアカウントを取得して、まずは箱だけでも作ってしまいましょう。最低限の企業情報とカバー写真さえ決めてしまえば、運用の手間がないのであれば、あとは放置でも当面は構いません（といっても月一ペースでも更新はしたいところですが）
また、起業家としての人脈を考えて、linked inやEIGHTなどの人脈ツールにも法人代表者として登録しておくことをお勧めします。Facebookも法人ページと個人ページを両方取得しておくとよいでしょう。
自社管理サイトを増やしてブランディングしよう
これまで様々な無料サイトやSNS登録をお勧めしてきましたが、これはなにも集客面によるところだけではありません。
toB企業などのように、ウェブで集客をする必要のない企業であっても、法人として名が売れれば売れるほど、自社名や代表名でのブランディングは絶対的に必要になってきます。
いくら立派なホームページを持っていても、自社名検索で自社保有サイトがほかにまったくヒットしなければ、ウェブのブランディングとしてはいかにもお粗末です。よくある例としては、自社名検索でホームページのすぐ下に２ちゃんねるのスレッド（〇〇ってどうよ）が来ているケースです。
ホームページでどれだけ有益な情報発信をしていても、2ちゃんねるのスレッドでそれを否定するような書き込みがされていれば、その企業努力は水の泡になってしまいます。
検索エンジンは一つの検索ワードに対して、同一ドメインを複数表示しないという原則があるため、自社ホームページをどれだけブランディングしてみても自ずと限界があります。ホームページ以外に、自社管理のもとにあるSNSや法人登録サイト、地図サービスなどが自社名検索上位に複数来ていることが、これらの風評掲示板やネガティブサイト上位化を防ぐ防波堤となりうるのです。
実際に風評サイトが上位化しだしてからでは手遅れになるケースも多いため、法人立ち上げのときからブランディングをスタートさせる必要があると考えてください。
自社管理の応援サイトはいくつあってもいいものです。
自社ブランディングの足掛かりとして、これらの無料サービスをフル活用してみてはいかがでしょうか。
